投資信託「米国大型テクロノジー株式ファンド(マグニフィセント・セブン)」が三井住友トラストより登場

米国を代表する大型テクノロジー株式の7銘柄、通称「マグニフィセント・セブン(M7)」のみに集中投資する投資信託「米国大型テクロノジー株式ファンド(愛称:マグニフィセント・セブン)」が三井住友トラスト・アセットマネジメントより登場します。

目次

ファンド概要

ファンド名米国大型テクノロジー株式ファンド(マグニフィセント・セブン)
運用会社三井住友トラスト・アセットマネジメント
当初設定日2024年3月21日
対象インデックスなし(アクティブ)
投資対象米国の大型テクロノジー株式の7銘柄
信託報酬率0.594%(税込)
配当利回り
決算日毎年3月26日
NISA(つみたて投資枠)
NISA(成長投資枠)
ファンド情報公式サイ

マグニフィセント・セブンとは

マグニフィセント・セブン(M7)とは、アマゾン、アップル、アルファベット、エヌビディア、テスラ、マイクロソフト、メタの7銘柄を指します(2024年3月時点)

アメリカの株式市場を牽引する7銘柄であり、インデックス投資で人気のS&P500やNASDAQなどは、実質このM7銘柄が牽引している状態であり、M7を除いたパフォーマンスはTOPIXとそこまで変わらないとも言われています。

それならば、100社や500社などに分散するより、市場を牽引する7銘柄のみに集中投資したいという方に向けたファンドがこの「大型テクノロジー株式ファンド(マグニフィセント・セブン)」です。

近年、上位テック企業のみが株価を牽引する傾向が強まっており「FANG+」や「US Tech TOP20」など、こうした上位銘柄のみに集中投資するファンドの人気が高まっています。

似たようなファンドである「FANG+」はM7相当銘柄+3銘柄を合わせた10銘柄、「US Tech TOP20」は20銘柄で構成されています。

M7FANG+US Tech TOP20
投資銘柄7銘柄10銘柄20銘柄
投資対象M7のみ米国10銘柄米国以外も含めた20銘柄
対象指数なしありあり
信託報酬率0.594%0.7755%0.495%
組入比率等金額等金額時価総額加重平均
NISA(つみたて投資枠)
NISA(成長投資枠)

FANG+」や「US Tech TOP20」に関する記事は下記をご覧ください。

ファンドの仕組み

出典:三井住友トラスト・アセットマネジメント

投資資金はマザーファンドである「米国大型テクノロジー株式マザーファンド」に投資され、そこから各個別株に投資するという流れになります。

信託報酬率は年率0.594%なので、100万円で5,940円、1,000万円で59,400円です。

もしM7の勢力図が大幅に入れ替わった時にも、リバランスを自動でやってくれる点、少額からでも投資できる点にメリットを感じるのであれば選択肢とて加わってくると思います。

構成銘柄

マグニフィセント・セブン(M7)の構成銘柄は次のとおり。
各銘柄に等金額での投資を基本とし、時価変動などに伴い原則として半期ごとに調整(リバランス)されます。

銘柄組入比率(等金額)
AMAZON(アマゾン)14.2%
APPLE(アップル)14.2%
ALPHABET(アルファベット)14.2%
NVIDIA(エヌビディア)14.2%
TESLA(テスラ)14.2%
MICROSOFT(マイクロソフト)14.2%
META PLATFORMS(メタ)14.2%

なお、対象銘柄は今後変更になる可能性もあるとのこと。

M7銘柄への投資後は原則として保有を維持。

ただし、信用状態が悪化したり、株価が継続的に下落することが見込まれると委託会社が判断した場合は売却することもあるとのこと。それにより別のテクノロジー銘柄が新たに組み入れられる場合もあります。

まとめ

「米国大型テクノロジー株式ファンド(愛称:マグニフィセント・セブン)」は、米国の大型上位テクノロジー株の7銘柄のみに集中投資するファンドです。

近年の相場は上位数パーセントのテック銘柄が株価を牽引する傾向が強まっており、全世界株式(約3,000銘柄)やS&P500(500銘柄)などの幅広く分散するインデックス投資より、株価を実質的に牽引しているテック銘柄やM7に代表される上位銘柄のみに集中投資をする流れが加速しています。

金融危機や景気後退に弱いとされる金融セクターが含まれていない事から、S&P500よりNASDAQ100を長期投資のコアとして据える動きも増えてきている中、よりリスクを取った先鋭的なポートフォリオを求める動きはしばらく続きそうです。

現状「大型テクノロジー企業」という縛りはありますが、上位7銘柄は状況により変更される場合もあるとのことなので、市場を牽引するトップ7(大型テックのみ)に集中投資したい方には良い選択肢となるかもしれません。

目次